太陽電池メーカーの収益が堅調だ。海外メーカーの相次ぐ参入による価格下落で収益悪化が予想されたものの、再生可能エネルギーの全量固定価格買い取り制度による旺盛な需要に支えられている。２０１２年度には、京セラは太陽電池事業が営業黒字に転換する見通し。三菱電機は工場の稼働率向上で黒字を見込む。パナソニックは価格下落の影響で減益の可能性があるが黒字を確保する。

　京セラの太陽電池事業は１２年度上期（４―９月）に営業黒字に転換した。メガソーラー（大規模太陽光発電所）など売電を目的とした産業用途への販売拡大が貢献した。１２年度下期（１０月―１３年３月）に売り上げ計上される産業用途の案件も多く、通期でも黒字になる見通しだ。

　三菱電機も買い取り制度の恩恵を受けて黒字を見込む。１２年度の国内出荷量は前年度比２倍に増加し、そのうち産業用途が同５倍以上増える。現在、年産能力２７万キロワット規模の生産設備がフル稼働状態。海外も含めた１２年度の販売量は前年度実績の１９万キロワットを大きく上回る。１１年度の収益は公表していないが、利益は上向く見込み。

　パナソニックも同６０万キロワットの生産設備がフル稼働。同社の太陽電池事業は１１年度も黒字だった。１２年度はパネル価格下落の影響を受けるが、黒字を確保する。

　唯一、太陽電池事業の業績を公表しているシャープは、１２年度の売上高は同２・７％増の２３００億円だが、営業損益は赤字の見通し。海外市場の縮小に苦戦している。下期は国内で品ぞろえの拡充やメガソーラーへの営業を強化して収益改善を狙う。

　太陽光発電協会（東京都港区）によると、１２年７―９月期の太陽電池の総出荷量は前年同期比１０・５％増加。輸入品の比率は３２・３％まで上昇し、初めて３０％を突破。需要拡大の追い風がある一方でパネル価格は下がっている。国内メーカーには収益を確保できる体質づくりが求められる。

（記事：朝日新聞）