スマートエネルギーWeek2015に行ってきました。最新の蓄電システムについてレポートします。 今後確実に需要が高まると予測される「保守メンテナンス事業」について言及します。 蓄電池がもたらす今後のエネルギー社会への影響について考察します。 各電力会社が続々と連系申込みへの回答保留を発表。現状況について取りまとめました。 実際のデータと具体的な数値を元に、2014年下半期の太陽光発電業界について言及します。 SIIが行う定置用蓄電池の補助金制度を、シミュレーションなどを用いてわかりやすく解説します。 フィールド設置に用いられる基礎に必要な性能とは?具体的な数値を交えて検証していきます。 価格低減が進んだ住宅用市場。新たな買取制度下での採算性を検証します。 2014年度の買取制度下で、産業用太陽光発電はどのように推移するのでしょうか。 全国的に建設が相次ぐメガソーラー。 その現状に迫ります。 今後市場拡大が予想される「リチウムイオン蓄電池」の現状を紹介します! 話題の海外メーカーをズバリ解説。投資回収の決め手はモジュール選びにあり! 全量買取制度により産業用太陽光発電の普及が加速。成功の決め手はパワコン選び。 日本全国400万ヘクタールの農地が発電所に!?今話題のソーラーシェアリングとは? 今話題の「HEMS」について、わかりやすく解説します。 全量買取制度により産業用太陽光発電の普及が加速。成功の決め手はパワコン選び。 「グリーン投資減税」の節税効果を検証・解説します。 全国で加熱するメガソーラー発電事業。土地利用による太陽光発電所の採算性とは?

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ドローンアイ発売記念キャンペーン、ドローンアイFCパートナー制度もスタート メーカー 2016年9月26日

エナジー・ソリューションズ株式会社は、ドローン&クラウドソーラーモジュールIR検査サービス「ドローンアイ」を提供開始すると発表しました。
「ドローンアイ」は、最新のIOT技術を活用したメガソーラーの全数モジュールIR(赤外線)検査を実現するサービス。ESIにてソーラーO&M事業者から検査を受託して実施するとともに、ドローンアイFC(フランチャイズ)パートナー制度を発足しドローンアイ・スタートアップキットの提供を開始します。

「ドローンアイ」の提供価格はオープンプライス。3年後に年間10GWのソーラーモジュールIR検査を50社のドローンアイFCパートナーとともに実施することを目標としています。

2016年5月に可決された「改正FIT法」において、太陽光発電所における保守管理(O&M)を重視する内容が盛り込まれ、モジュールのIR検査は重要な検査の一つとなっています。「ドローンアイ」はこの問題点を以下の機能・特長を持つことで解決しました。

1.短時間で検査、その場で検査結果を確認し対応が可能
  2MWソーラーのIR検査は15分程度で可能
  弊社で開発した「IR解析ツール」により、現場で即座に確認し対策を検討
2.検査結果報告書をクラウドで自動作成・保存
  検査結果報告書は、クラウドセンターで自動作成され登録のメールアドレスに送信
  クラウドセンターに保存された検査結果は、いつでも履歴を確認可能
3.リーズナブルな検査コスト
  今までのソーラーモジュールIR検査に比べ約1/3のコストで検査可能
4.安全・安心なドローンIR検査の実施
  株式会社エンルート製のドローンと自動航行設定による安全な飛行を実現
  サイバートラスト株式会社提供の「セキュアIOTプラットフォーム」の採用で安心・安全なIT環境を実現

また、ドローンアイ発売記念キャンペーンが下記の内容で実施されます。

【キャンペーン概要】
期間:2016年9月1日~2017年3月31日 
対象:ドローンアイ申込のソーラーO&Mサービス事業者
   キャンペーン内容
   ①ドローンアイ 初期登録費用 20,000円値引
   ②ESIソーラーO&Mトータルソリューション対応10,000円クーポン券の提供
   ※①と②をドローンアイでご使用頂くと合計30,000円のお値引きになります
   ※クーポン券使用対象サービスはソーラーモニター、ソーラーO&Mマネージャー、ドローンアイの3点となります
   ・ソーラーモニター:太陽光発電システムの遠隔監視サービス
   ・ソーラーO&Mマネージャー:太陽光発電所O&M事業をサポートする管理サービス

(プレスリリース)
エナジー・ソリューションズ株式会社

http://www.energy-itsol.com/index.html

太陽光発電の安定稼働をサポートする「DC Fault Tester」提供開始 メーカー 2016年9月20日

新栄電子計測器株式会社とオムロン株式会社は、太陽光発電システムの点検・保守業務における作業効率の軽減・改善およびライフサイクルコストの削減と長期安定稼働をサポートする国内初のPV用直流安全検査装置「DC Fault Tester」(以下、DCFT)を本年12月より発売開始すると発表しました。

2012年夏に始まった再生可能エネルギーの固定価格買取制度(FIT法)により、太陽光発電システムの普及は飛躍的に拡大。また本年6月に制定された改正FIT法における点検・保守体制の義務化をはじめ、発電量の維持の義務化や安全性法令遵守が今後も定められていくと思われ、システムの長期安定稼働や安全性はますます重要視されます。そのためには、点検・保守業務の効率化やコスト削減、さらには火災・感電等のリスクを最小限化する必要があります。

新栄電子は国内で初めて太陽光発電の点検・保守市場で使われている計測器の4つの機能を1台に集約したDCFTを開発しました。この製品は、太陽光発電の点検を行う上で、これまで複数必要であった機器を集約することにより、作業者の作業効率の向上と安全性の確保、火災リスクの最小化で太陽光発電システムの安定稼働が期待できます。
また、本DCFTにはオムロン独自のセンシング技術「AISET(TM)」(Active Inspection SEnsing Technology)を搭載。これは太陽光などの直流電流(DC)における故障位置特定技術で、従来のように太陽光パネルを1枚単位で計測しなくても、故障位置の特定を実現できるものです。膨大なデータを計測・分析するのではなく、太陽光パネルの故障特徴に合わせたセンシング技術のため、計測器の小型・ローコスト化を実現しました。
同社は、この製品を通じて今後ますます長期安定稼働が求められる太陽光発電システムの点検・保守分野において、新栄電子の計測器総合メーカーとしての豊富な実績やノウハウと、オムロンのAISET技術と幅広い販売網やアフターサポート網など、それぞれの強みを融合させ、両社で強力なリーダーシップを発揮することで、発電量の維持安定化や安全性確保に大きく貢献していきたいとしています。

尚、本製品は来月初旬にインテックス大阪で開催される「太陽光発電システム施工展」の新栄電子・オムロンブースに展示される予定です。
 ● 開催日:9月7日(水)~9日(金)
 ● 場 所:インテックス大阪 3号館 NO.25-20

<主な特長>
1.国内初!太陽光発電システムの様々な故障を1台で検出
太陽光発電システムは稼働を継続していく中で様々な故障が発生する可能性があります。
故障が発生した場合、従来は複数の計測器(主に4、5台)(※3)を現場に持ち込み、現象に合わせて使用する必要がありした。本DCFTは4つの測定機能を1台に集約。主な故障モードに対して、1台のみで対応が可能となります。
2.各種故障の位置を接続箱から検出が可能
従来の各種計測器では太陽光発電システムの回路ごとの測定を行い、故障の有無を判定してから、モジュールを個別にチェックし、位置特定を行っていますが、DCFTはオムロン独自のAISET(TM)技術により、故障の有無と位置特定を接続箱単位で一度に行う事が可能なため、保守作業時間を大幅に削減することができます。

3.太陽光発電の発電量維持と安全性の確保に貢献
 対象となる計測は、断線検知、開放電圧、直流抵抗など発電低下停止リスクに関するものと、絶縁/地絡抵抗、BPD検査など火災・感電などの事故リスクに関するものを、同時に効率よくセンシングすることで、太陽光発電の発電維持と安全性の確保に貢献します。

(ニュースリリース)
新栄電子計測器株式会社

http://www.shin-ei.ne.jp

オムロン株式会社

http://www.omron.co.jp

太陽光発電遠隔監視サービス「エコめがね」出力制御対応の新商品 メーカー 2016年9月14日

株式会社NTTスマイルエナジーは、関西スマートエネルギーWeek2016に太陽光発電遠隔監視サービス“エコめがね”の新商品など、さまざまなサービスを出展すると発表しました。

家庭用太陽光発電向けに、エコめがねの遠隔監視機能に加えて出力制御機能を持つ、「エコめがねRS余剰プラン」としてリリース予定。パワコンシェアナンバーワンのオムロン製パワコンを対象に提供します。
制御の詳細については電力会社にて検討がなされていますが、これが決定次第、出力制御機能の自動ファームウェアアップデートにより対応可能となります。
なお、アップデートには、追加費用が不要なほか、設置現場での作業、追加機器の設置を行っていただく必要はありません。
オムロン製以外のパワコン対応については、パワコンメーカ様と協議のうえ、順次対応していく予定です。

(プレスリリース)
株式会社NTTスマイルエナジー

http://nttse.com

Mainstreamがチリの986MW、16億5000万米ドル相当の約1GW風力発電プラント建設を受注 海外 2016年8月26日

世界的な風力、太陽光発電企業であるMainstream Renewable Powerは18日、総発電容量986メガワット(MW)の7つの公益事業クラスで16億5000万米ドル相当の風力発電プラントを建設・運営する契約をチリの再生可能エネルギー委員会から受注しました。プロジェクトは20年期間の契約であり、チリ全国に配置され、2021年1月から低コストのクリーン・エネルギーをグリッド供給し始める計画です。

Mainstreamはこれで、チリの歴史上最も競争力があり最大手の電気入札者という、有力受益者の1社となりました。入札限度の電気容量のほぼ7倍超となる、有効電力1万2000ギガワット時(GWh)余りに対して、84社が8万5000ギガワット時を入札。この入札ラウンドは、Mainstreamがチリの入札に初めて独自に応札した初の事例であり、すべて100%のプロジェクトがMainstreamの所有となります。

Mainstreamは2009年にチリの市場に参入して以来、風力、太陽光発電プロジェクトの最も包括的なポートフォリオをチリ国内の同社傘下企業の間で構築してきており、チリ全体で2000メガワット(MW)以上に及んでいます。Mainstreamはまた、Actis(Aela Energia)との合弁事業を通じて、2017年にエネルギーを供給する予定で、今年チリで建設を開始する追加的な300メガワット風力発電プロジェクト(2015年のオークションで落札)とともに、2014年以来運用を開始している33MWの風力発電プラントを保有しています。

(ニュースリリース)
Emmet Curley,
+353-86-2411690
Mainstream Renewable Power

DMM.com、ポータブル蓄電池「SOLABO」のレンタル開始 蓄電池 2016年8月17日

DMM.comは、レンタルサービスにて、ポータブル蓄電池「SOLABO」の取り扱い開始すると発表しました。

SOLABOは、トヤマキカイ株式会社から今秋発売予定の持ち運びが可能な小容量のポータブル蓄電池。電源のない屋外でも緊急時でも持ち運びの出来る便利なバッテリーで、発売に先駆けレンタルで試用できるとしています。

レンタルでは「SOLABO 250」と、「SOLABO 250」に予備バッテリー「SOLABO 900」をセットにした2種類を展開。野外でのキャンプでの使用はもちろん、LEDの普及によりLED機器を使用したイベント会場や工事現場でもSOLABOバッテリーで充分電力は賄うことができます。
レンタル料金は5日:5,000円~。

夏に増える屋外のイベント使用はもちろん、災害時の備えとして購入を検討されている方も多いといういことで、
期待されています。

(ニュースリリース)
株式会社DMM.com

http://www.dmm.com/rental/iroiro/-/detail/=/cid=nr_02158a/?i3_ref=search&i3_ord=1

大和ハウス、「セキュレア豊田柿本」まちびらきセレモニー開催 愛知県 2016年8月16日

大和ハウス工業豊田支店は、愛知県豊田市柿本町において戸建分譲地「セキュレア豊田柿本」を開発・建築中ですが、2016年8月6日からのモデルハウスの一般公開に先立ち、8月5日にまちびらきセレモニーを執り行うと発表しました。

「セキュレア豊田柿本」は、豊田市が2015年2月に行った「市有地売却に係るプロポーザル」に応募し、同社が買受人に選定され、同年3月に豊田市と不動産売買契約を締結後、戸建分譲地として開発し、2016年3月より販売。豊田市は2009年1月、内閣府より「環境モデル都市」の認定を受け、家庭や地域全体のエネルギー利用の最適化を推進していますが、当住宅地でも、エネルギーを無理なく・無駄なく・快適に使用することができる仕組みを取り入れ、まちのCO2排出量削減とエネルギーのピークシフト・ピークカットを実現するスマートタウンを目指すこととなりました。

「セキュレア豊田柿本」は、中部エリア初となる戸建住宅間の「電力の融通」を導入。また、全戸に太陽電池と家庭用リチウムイオン蓄電池(6.2kWh)を組み合わせたハイブリッドシステム、HEMS(ホーム・エネルギー・マネジメント・システム)を導入するとともに、まち全体のエネルギーの見える化システム「SMA×ECO クラウド」や調整池の上部に太陽光発電システムを導入することで、ネット・ゼロ・エネルギー・タウンを実現するとしています。

さらに、大容量の太陽電池と家庭用リチウムイオン蓄電池、床下熱交換システム、高断熱仕様などを採用した「エネルギー自給モデルハウス」を1年間一般公開し、住宅性能や設備仕様に加え、エコなライフスタイルについても提案し、エネルギー自給住宅の普及を目指す意向です。

(プレスリリース)
大和ハウス工業

http://www.daiwahouse.co.jp/bunjo/chubu/aichi/20160408/

テュフ ラインランド ジャパン、商用分散型太陽光発電システムの新しい認証プログラムを開始 太陽光発電 2016年8月5日

テュフ ラインランド ジャパン株式会社は、日本の商用分散型太陽光発電システムを建設する関係者向けに、太陽光発電システムの新しい認証プログラムを開始したことを発表しました。このプログラムは、発電システムの品質、安全、性能の確保および向上を目的としたもので、従来のシステムの検査、認証に加え、企業の品質管理体制やトレーニング体系など、企業の適格性も評価項目に加えた複合的な認証サービスです。

商用の分散型太陽光発電システムは、世界各地で急速に発展を続けています。ファンドによる資金調達によって、分散型太陽光発電システム、特に工場や建物の屋根用システムが主流の中規模発電市場が大きく伸びています。日本はそのような中規模の太陽光発電所の最大市場です。しかし、銀行や金融機関が、小・中規模の分散型太陽光発電を行う企業に対する支援や投資を躊躇する傾向があります。その主な要因のひとつは、廉価で体系的な技術・品質評価の不足です。

テュフ ラインランドは、技術評価コストを低減すると同時に、システムの品質、安全、性能の向上により貢献。本プログラムは、体系的な技術的リスク低減・評価法を採用しており、すべての投資家が、中規模商用太陽光発電市場に低コストで参加することを可能にしています。オーナー、EPC、施工会社他、太陽光発電に関わる幅広い利用により、固定価格買取制度に基づかない市場にとって、現実的な技術的デューディリジェンスの一つとなります。

この認証プログラムでは、リファイナンス時に認証を新しいオーナーへ移転することも可能。従って、太陽光発電所の資産価値が向上し、売却および転売時に、幅広い商機を見出すことが可能となります。

(プレスリリース)
テュフ ラインランド グループ
www.jpn.tuv.com

次世代地域別ニュース(太陽光発電・蓄電池など)

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